国連環境計画（ＵＮＥＰ）は６月２日付けのリリースで、消費と製造が環境に及ぼす影響をまとめた最新報告書（Environmental Impacts of Consumption and Production: Priority Products and Materials）を発表、21世紀の発展は、食糧とエネルギーをいかに供給するかで決まると主張した。
最新報告書は、ＵＮＥＰの「持続可能な資源管理に関する国際パネル」（International Panel for Sustainable Resource Management）が作成したもので、エネルギーと農業という２つの分野を劇的に改革し、再考し、再計画すれば、環境・社会・経済面で大きな利益が得られる可能性があると結論付けている。
同報告書では、「エネルギー／農業分野が環境に与える影響」と「経済成長」を切り離すことは、家庭レベルで始められるとし、持続可能な社会を実現する第一歩は、冷暖房システムや大小の家電製品、旅行手段などといった家庭でのエネルギー消費や食事を大きく改善することだと述べている。
変革の優先事項として挙げているのは、農産物の生産、化石燃料の製造と消費、プラスチックや鉄など原材料の消費の３つ。
このうち、農産物については、特に、動物性食品の製造に世界の全作物の半分以上が費やされていると指摘、「動物性食品から離れ、世界規模で持続可能な食事に転換しさえすれば、環境への影響は大幅に軽減できる」と強調している。
